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Japan
何で日本って「Japan」なんでしょう?
マルコ・ポーロの責任大。 でも何気にNipponよりも外人にとっては発音しやすいから、良いのかな? ローマ、フィレンツェなどイタリア旅行情報サイト:アーモイタリア ライフログ
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年末に日本に一時帰国したのは良かったのですが、日本が将来どのような方向に進んで行くのか、非常に気になるところです。
ましてや、日本人は海外との付き合いが一般的に苦手で、過去に太平洋戦争という国策上の大変な過ちを犯してしまった履歴があり、ネット時代・全世界時代と言われている現代においても日本の国際社会における特殊性は際立っています。 (A) 主張主義(世界) VS 寡黙主義(日本) (B) 性悪説(世界) VS 性善説(日本) (C) 多様主義(世界) VS 身内主義(日本) (A)(B)については言うに及ばずですが、(C)は少し説明すると、世界の大多数の国は自国の国力及び立場をわきまえながら、他国の動向を見つつ、したたかに生きているのですが、日本はどちらかというと身内の論理が優先しがちであり、みんなでわーっと一直線に進んでいく傾向にあります。 日本はほどほどの面積を持つ島国であり、これは日本と言う国の団結力及び防衛力を保ち、それがまた世界有数の国にまで押し上げる原動力となったわけですが、弱点がないわけではありません。日本と同じような島国で同じく世界の有力国家であるイギリスもそうですが、島国であるということは逆にいうと「孤立しやすいし、孤立を好む傾向がある」ということです。 イギリスは、それを逆手にとって「栄光ある孤立」を選んだ時期もありましたが、英国の強みは大陸と島国との違いがあるとは言え、フランス・ドイツ等、国家の規模がほぼ等しく、また価値観や歴史的な背景等、共有できる部分が多いので、完全に孤立することはないということです。 一方、日本の場合は、歴史的には一時期中国・朝鮮から文化を輸入した後は、たまに秀吉が朝鮮半島へ攻め込んだとか、を除けば殆ど関わり合いがありません。 また、国家規模で比較しても中国は日本よりも遥かに大きく、一方韓国は日本の半分と、お互いバランスを欠いています。 更に言えば、中国は一党独裁政権、また韓国では一応民主主義国家ではあるものの完全な言論及び表現の自由が認められているとは言い難く、更に言えば辞任した大統領が必ず何らかの汚名を着せられると言う、「恨」の文化化なんだか知りませんがはっきり言っておかしな国であり、「死ねば仏」の文化である日本と共通部分が多いとは思えません。 従い、日本が「栄光ある孤立」を選んだ場合、現状では本当に孤立することになりかねません。 このような状況のもと、日本はこれから米国と引き続き組むのか、それとも中国と組むのか、あるいは韓国・ロシア・欧州・南米・オセアニア・アフリカとの関係はどうするのか、そして日本が少子高齢化、そして世界的に見ると資源・食料の減少、地球温暖化に伴う異常気象、宗教戦争及び資源戦争の勃発の可能性等、これからは不安定な時期に入っていきます。 この不安定な状況のもと、日本はどうやってこの状況に耐え抜き、そして生き抜くべきか?私なりに考えてみたいと思います。 基本方針①: 人口に関しては、量より質を求める。 人口が多いことは、必ずしもその国の実力には結びつきません。 かつての中国、そして今のインドネシア、パキスタン、メキシコ、ブラジル等、日本よりも人口が多いのにも関わらず、日本と比べて実力が低い例は列挙にいとまがありません。 また、過去の歴史でみれば、ルネッサンス期のイタリアは、人口が減っています。通説によれば、人口が減ったため、都市部に人口及び富が流入し、その結果ルネッサンスが花開いたというのです。実際問題、イタリアはこの時期に人口が4割(10人に4人)がいなくなったわけですが、この大変な状況下で発展したという歴史的な事実は非常に大きく、今の日本にとって非常に勇気付けられる事実であると言えます。 なお、一部の反対意見の中には、ペストで死んだ人は老人や子供が多く、実質的な労働力人口はあまり大きな影響を受けなかったので今の日本の状況とまるで異なる、と反論される方もいるようですが、この論者は、大きな勘違いを犯しています。すなわち、中世にも現代並みに老人がいるという前提にたってこの主張をしているのです。 中世に、今の日本並みの労働人口(4人に1人)もいるわけがありません。逆に青少年(15歳未満)の人口は多いでしょう。老人はもともと労働力人口に入りませんが、若年者は数年後にはその一部が労働力人口に入ります。 中世イタリアにおける老人(65歳以上!ちなみに昔はこんなに長生きではありませんでした)の締める割合が仮に10%、若年者の人口が20%、労働力人口が残りの70%とすれば、仮に老人が全部死に絶えたとしても、かなりの労働力人口が減ることになります。 上記の歴史的事実をベースに考えれば、人口減を必要以上に恐れる理由は今の日本にはないと思います。 また、大陸国家の場合、ある程度の人口がないと、より大きい国が隣にあるだけで自然な人口流入により国が下手すれば吸収されてしまう危険性がありますが(中国に徐々に侵されつつあるロシア・シベリア地域がいい例です)、日本の場合には島国なので多少人口が減っただけでは他国に侵される心配はまずないことも考慮に入れても良いのではないかと思います。 フランスではこの点を踏まえた上で国家政策として人口増を推進していますが、今後の世界的な資源の減少や移民系国民の増加に伴う国家の不安定化を考えると、この政策は諸刃の剣ともいえます。 ただし、ここで一つ問題となってくるのは、日本の経済を維持するためには、日本の大都市圏(特に東京圏)の人口は一定レベルに保つ必要があるということです。 人口が多ければ、それだけ知的な刺激及び情報交換が出来るため、社会の発展も可能です。 地方でも優秀な研究機関・企業の研究所等はありますが、彼らとて地方にずっといるからその優秀さを維持できたわけではありません。情報交換、及びそれに伴うインスピレーションの発生等、人口集中によるメリットにはかなりのものがあります。特に、このインスピレーションに関しては、パソコンの前でネットに浸っているだけでは駄目で、やはり人と直に会い、直に情報に接することが必要となります。 もちろん、伝統のある地方もある程度残すことが必要です。伝統や道徳が破壊されたら国は滅びます。伝統を残しながら、革新を続けていく、これが一番の理想の姿です。 基本方針②: 自由貿易体制の維持勢力と同盟を結ぶ 日本が、自国の今の生活水準を維持、更には戦前の資源欲しさに無謀な戦争に突入したような愚挙を再び犯したくなければ、自由貿易体制の維持勢力と同盟を結ぶことは必須の条件です。 そういう意味では、かつての英国の自由貿易体制を引き継いだ今の米国(元々米国は孤立主義でした)、更に世界最大の消費市場であり続ける米国、海の平和を維持できる唯一の海軍力を備えている米国との同盟は今の日本の安全及び繁栄にとっての絶対条件です。 かつて日本でも左翼の反米スローガンが支持を得ていた時代もありましたが、生活が向上するとともにほぼ消え去りました。戦後の日本の方が戦前よりもずっと豊かになったからです。 ただし、米国への求心力はイラク戦争の後、急速に衰え始めており、日本としてはこの衰退に伴う世界情勢の変化を注意深く見守っていく必要があります。 米国の所謂懐の深さが同時多発テロ以降なくなってきていることも大きな懸念材料です。 英国が築き上げ、米国が発展させたアングロサクソンによる自由貿易体制が世界の発展に大きく寄与してきたことは紛れもない事実であり、誰であろうともそれを否定することはできないでしょう。 米国に敵対的なロシアや中国も、結局のところ英米の築きあげた自由貿易体制及び米国の軍事力を背景にしたシーレーンの安定が維持されているからこそ、共産主義から脱却した後、自国の経済を発展させることが出来たといえます。 従い、仮に米国の力がこれから仮に目に見えて衰えるようなことがあったとしても、中国、ロシア等の所謂大陸勢力、そして当然のことながら日本等のアジア諸国や欧州、英国系諸国も自由貿易体制そのものはなんとか維持しようと試みるでしょう。 しかしながら、ロシア・中国・インドはいずれも大陸主義の国家であり、必ずしもシーレーンに頼らなくても陸ベースでの貿易体制である程度代替できます。 実は、この点では、もともとの米国は西半球主体の大陸国家であり、必ずしも海運国家ではありませんでした。第一次大戦後に英国の体制を米国が引き継いだ時から米国の体質は変りましたが、米国は英国のようにいつまでもシーレーンベースの自由貿易体制の維持を続けるかどうかは実はわかりません。 自国の生存に関わる中東の石油や他国からの資本の流入が必要なくなった時点、あるいは明白な敵対国家がいなくなった時点で米国はその歴史的な性格上、いつでも世界から手を引く可能性はあるのです。 現在、ユダヤ系の勢力が強い米国は中東に力をいれ、脅威のレベルがまだ低い北朝鮮は半分放置していますが、中東で軍事力や政治力を使う必要がなくなれば(その理由がイスラエル滅亡か、イラン政権転覆か、米国が敗北を認め一定量の石油供給の見返りにアラブとイランに中東の覇権を明け渡すか、どのような理由が原因になるかはわかりませんが)、必然的に撤退するでしょう。 そうなると、石油の輸入の大部分を中東に頼っている日本はどうするのか・・・?新たな自由貿易体制の擁護勢力が見つからなければ、やはり米国と共に生きていくことなるのか、それとも大陸諸国家と手を結ぶのか(後者は今まで歴史的にも全く例はなく、また相手がロシアや中共ではろくなことがないような気がしますが) いずれにせよ、現状では欧米諸国と手を結ぶしか、日本の繁栄及び安全は維持できません、 なお、余談ですが、中国が将来米国に敵対的になるかどうかは予測が難しいですが、米中は日米よりもいまや貿易額が大きく、お互いに補完関係にあるので、中国がよほど馬鹿なことを考えない限り当面は自由貿易体制の維持に努めるでしょう。 しかしながら、米国が今後よほど衰退し、あるいは国が分裂するくらいの混乱に陥るでもしない限り、英国が米国に覇権を譲り渡したように米国が中国に覇権を渡すとは思えません。 今の米国の求心力は少なくとも国内ではまだ健在です。 一方、中国はかつての日本が戦前に犯したのと同じ失敗、つまり資源獲得のため他国の懸念や意思を無視して欧米の裏庭と言われる南米やアフリカ等の他地域に手を突っ込んできており、下手すれば欧米VS中国の対決に発展しかねない危険性を孕んでいます。 従い、このまま行けば、かつての日米戦争のように、米中対立は必然的に起きると思います。 中国は日本の過去を研究し、なるべく相手を挑発しないように努めるでしょうが、軍部の一部は既に(日本と同じように)衛星破壊などの暴走に走り始めており、10年後には一食触発の状態に陥っているかもしれません。 まあ、日本には今の中国と組む選択肢はありえませんが・・・。 中国が民主主義(例えそれが見せかけであろうとなかろうと)を選べば大義名分が出来るため可能ですが、そうなるとチベットがウイグルは独立を求めるでしょうから、体制転換は難しいと言わざるを得ない。 中国が連邦国家にでもなれば別でしょうが、今まで中国がチベットやウイグルに対して行ってきたのは弾圧がメインなので、分裂する可能性は高いでしょう。 ロシアは既に人口が減り始めており、表面的な経済成長の裏の国力の低下に危機を募らせたプーチンが焦りからか積極外交や強硬発言でロシアの地位を保とうと必死になっていますが、もうこれまでのような勢力を維持できないでしょう。中国は、いまや衰退国ロシアを無視して標的を米国(及び米国に追随する日本)の2強に絞りつつあります。 まあ、私はその前に中国は環境問題への対応に追われてで覇権を求めるどころの話ではなくなる、と見ていますが(これは米国・ロシア等他の大陸国家も同じですが) 基本方針③: 道徳及び理数系教育の充実 - 資源のない日本の強みは古来到来から人間そのものである。 今の日本は繁栄していますが、資源がないことにはかわりありません。 従い、日本がこれからも繁栄を維持していくためには一に人間、二に人間、三に人間です。 そのためにも、教育の今以上の充実は必須です。 最近教育現場の荒廃が問題になっていますが、「この問題は別に今に始まったことではありません。 昔からいじめの問題はあり、昔から暴力行為はありました。 ただし、昔の子供はまだわかりやすかったが、今の子供は何を考えているかわからないという話も聞きます。これはおそらく両親のしつけがなされていないか、あるいは、情報社会の影響で子供自身が何を信じていいのかわからないというのが実情でしょう。 今の情報社会で自分の気持ちをしっかり持って子供が生きるためにはますます親のしつけ及び基本的道徳の徹底が必要になってくると思いますが、残念ながら今の雇用形態の多様化のもとでは親のしつけが十分に行えるとはいえないため、学校で道徳教育をもっと増やす必要があると思います。 私自身は、学校で道徳教育を広範囲に行うことは何やら戦前の思想統一教育を思い出すので嫌ですが、いずれにせよ、今の親自身が世界の流れの速さに戸惑っている以上、国レベルで何らかの対策を早急に打ち出すことが必要であると考えます。 一方、道徳教育とは別に、日本は理数系教育をしっかり実施する必要があります。 最近、子供の理数系離れが進んでいるようですが、これは日本の将来にとって由々しき事態です。 技術立国日本であってこその経済大国日本ですが、仮に日本の学生の理数系離れが進めば、この基盤が脅かされかねません。 かという私も理数系は苦手でしたが、もしかしたら理数教育の教え方にも問題があるのかもしれません。 いずれにせよ、今の理数系教育は記憶力を必要とする部分のみ強調されて教育されていますが、これでは学問本来の面白みにかけます。 理数系教育において基礎はもちろん大事ですがもっと応用できる学問のはずですので、応用力をもう少し重視して、更に、実際の生活の中の具体的な事例と絡ませて教えたら、みんな興味を持つのではないかと思います。 邪道かもしれませんが、私が個人的に進める教材のうちの一つは「空想科学読本」シリーズです。 この本は、漫画や特撮映画等を科学的に面白おかしく検証していますが、こういう本を例えば夏休みの宿題の感想文テーマとして出しておけば、みな数学や理科に興味を持つことでしょう(^^) 続きは、その②で・・・(疲れた)
by witchmountain
| 2007-02-14 02:01
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