Serapy C'est la vie

日本へ本帰国

やっと日本へ本帰国することが決まりました！
既に2月25日、パリ発ANA便を予約済です。

思えば、忘れもしない2005年5月15日に初めてパリに足を踏み入れてから既に4年と9カ月が経ちました。
良い思いで、嫌な思い出、大変な出来事、等、いろいろありましたが、やっと帰れることに素直に感謝したいと思います。

最後の2週間をどう過ごそうか、未だに思案中ですが

名探偵コナン

「名探偵コナン」。今や全国的、いや、世界的に有名な少年少女向け（？）の探偵ものの漫画及びアニメですが、私がこのアニメを初めて本格的に知ったのは、ここパリに来てからでした。しかも今年（２００８年）に入ってから。
元々「名探偵コナン」というアニメがあることはニュースなどで知っていたのですが、出てくるコナンの顔が体と比べて不自然に大きく見え（まあ頭の幅が肩幅と同じで、目が宇宙人なみに大きな小学一年生なんて世の中には存在しないでしょう・・・）、また出てくる登場人物もみな顔が同じに見えたため、見る気が起きませんでした。

コナンを見るきっかけというのは、あの人気ドラマ「相棒」の時と同じように嫁さんがネットでコナンのアニメを流しっぱなしにして、たまに内容を見ながら面白そうに笑っている時があったので、つられて見るようになってからでした。
「名探偵コナン」は10年近くも放映を続けているということもあって、「ドラゴンボールZ」と同じようにいろいろな話が絡み合い登場人物も多くなっており、各エピソードを見ていくうちに、「黒の組織って何だ？」「アガサってじいさんは何者？」などと、興味が沸くたびにWikipediaで調べ、更に関連するエピソードを見る、といった塩梅にどんどんはまっていきました。

最近はルパン3世との共演や、黒の組織との戦いの最新映画が公開されたりと、かなりの活躍ぶりのようですね。

まあ、もっとも今の関心事は


コナンはいったいいつになったら終了するのか？？？

の一点に尽きるのですが。（笑）

2009年 個人的な気ままな予測

2009年は、公私共々、かなりの大変化が起きると感じています。

年明け早々、イスラエル軍のガザ侵攻、インドとパキスタンと間の緊張の高まり、ウクライナ・ロシア間のガス供給の対立と、ネタには事欠かない状況になってきておりますが、世界が大不況に向かって突き進んでいる現在、何が起きてもおかしくないと言える状況になりつつあります。

そこで、今後の世界及び日本の情勢について大胆な、そして根拠の全くない、個人的な予測をここにまとめてみます。



（１）　日本

①　景気の更なる悪化、失業率の増大、社会不安及び混乱の拡大、治安の悪化

　　　　　　（A）2009年は通年でマイナス成長。
　　　　　　　　　特に1-3月がひどく、4-6月は若干回復するものも期待外れ、7-9月も低迷。
　　　　　　　　　4-6月よりは7-9月、7-9月よりは10-12月が若干良いものの、
　　　　　　　　　マイナス成長が続く。

　　　　　　（B)）2009年3月期に赤字決算への転落、及び、大リストラを発表する
　　　　　　　　　一部上場企業が続出。
　　　　　　　　　輸出主体の業界（自動車、電機など、列挙すればきりがない）及び
　　　　　　　　　今後過剰供給となる内需関連業界（マンション、百貨店、マスコミ、
　　　　　　　　　広告業界等、これも列挙すればきりがない）で合従連合が進む。

　　　　　　（C）　失業率は2008年11月時点では3.9%だが、2009年秋までには　　
　　　　　　　　　　6％前後にまで上昇する。職を諦め、生活保護を受ける人が急増する
　　　　　　　　　　ため、実体はもっと悪くなる。

　　　　　　（D）　治安は悪化する。強盗、詐欺が2008年度以上に増加し、また
　　　　　　　　　　凶悪犯罪も増える。日本人よりも過激な外国人労働者
　　　　　　　　　　がデモを起こす可能性がある。

　　　　　　（E）　テレビにおけるシリアス系番組の増加及びお笑い系番組の減少
　　　　　　　　　　ふざけたお笑い番組など見ている余裕が
　　　　　　　　　　いよいよなくなる人が増加する。

　　　　　　まとめ：バブル崩壊以降も輸出主体（製造業の保護政策）で無理やり　　　　　
　　　　　　　　　　　経済を維持してきた日本経済が未曾有の危機に陥る。製造業　　
　　　　　　　　　　　保護のための国策を一刻も早く打ち出す必要がある。
　　　　
②　政治の激変

　　　　　　（A）　3月以降の政界再編
　　　　　　　　　　景気が回復せず、いくら待っても政権与党でい続ける限り選挙に不利
　　　　　　　　　　になることがわかれば、衆議院選挙前に自民党の一部が分裂して新党
　　　　　　　　　 を結成する可能性がある。

　　　　　　（B）　民主党連合政権の誕生
　　　　　　　　　　恐らく衆議院選挙後に成立するだろう。
　　　　　　　　　　ただし、小沢は本来原理主義者でまとめ役ではなく、民主党も元々は烏合の
　　　　　　　　　　衆なので、1年やそこらで政権は崩壊するか、かなり形が変わっているだろう。

　　　　　　（C）　共産党の躍進、公明党の衰退
　　　　　　　　　　共産党は、失業率の増大とともに、勢力を再び伸ばすだろう。
　　　　　　　　　　一方公明党は既にイメージが悪く、今後若年層の支持の増加は
　　　　　　　　　　見込めないことから徐々にではあるが衰退する。

　　　　　　まとめ：冷戦後の対米従属政策及び利権配分政党として
　　　　　　　　　　日本の政治の中枢に居座り続け、能力があるかどうかわからない
　　　　　　　　　　2世3世のボンボン議員が大半を占めてしまった自民党には、
　　　　　　　　　　今後の世界の激変の中で日本をリードする能力はない。
　　　　　　　　　　早急に政権を明け渡すべき。

（２）世界

①　米国

　　　　　　（A）　経済の大幅悪化

　　　　　　　　　　ブッシュ政権初期から続けてきた諸バブル（軍事費、不動産、金融）
　　　　　　　　　　がいよいよはじけ、金融収縮及びそれに伴う景気後退により経済成長率
　　　　　　　　　　はマイナスとなる。
　　　　　　　　　　日本よりも落ち込みはひどいかもしれない。

　　　　　　（B）　オバマ旋風の終焉

　　　　　　　　　　オバマ旋風はもって今年の秋まで。それ以降は幻滅感が
　　　　　　　　　　大衆を支配するようになり、オバマはその時に閣僚を交代させる
　　　　　　　　　　かもしれない。オバマが本領を発揮するとすれば、むしろ秋以降か？

　　　　　　（C）　未曾有の財政支出、自動車業界の準国有化、がしかし・・・

　　　　　　　　　　失業率の悪化を食い止めるため、オバマ政権は大規模な
　　　　　　　　　　財政支出（70兆円規模？）で200万人の新規雇用を生み
　　　　　　　　　　出そうとするが、目標達成できずに実質的に失敗。米ビッグ3
　　　　　　　　　　のうち、GMは危機的状況に陥り、クライスラーとともにチャプター
　　　　　　　　　　11を申請。
　　　　　　　　　　米国の景気低迷は続き、失業者は増加、社会不安は増大し、
　　　　　　　　　　米国社会は不安定化する。

　　　　　　　まとめ：そもそも借金依存症の米国においては
　　　　　　　　　　2008年前半期までの景気のレベルまで戻すことは当面不可能。
　　　　　　　　　　そのことに気づかない限り、米国は泥沼に陥る。
　　　　　　　　　　デフォルト宣言（リセット）でもすれば別だが。


②　欧州・ロシア

　　　　　　　　　　　（A）　ロシアの強権化、対外強硬政策

　　　　　　　　　　　　　　ロシアの経済は今年、デフォルト寸前まで行くだろう。
　　　　　　　　　　　　　　従い、経済および政治の混乱を回避するため、プーチン＝
　　　　　　　　　　　　　　ネドベージェフ政権はこれまで以上に強権化する。国民の
　　　　　　　　　　　　　　うっぷんのはけ口のため、地域限定戦争に打って出る
　　　　　　　　　　　　　　可能性がある。

　　　　　　　　　　　（B)　欧州の景気低迷、社会不安の増大、社会主義化、財政支出の拡大

　　　　　　　　　　　　　　英国、スペイン、及び殆どの東欧諸国において景気が急速に悪化し、
　　　　　　　　　　　　　　失業率が増大、社会不安が高まる。
　　　　　　　　　　　　　　比較的ましなのはフランスとドイツ、及び元々長期低迷が続いていた
　　　　　　　　　　　　　　イタリアだが、いずれにせよ景気悪化及び失業率の上昇は
　　　　　　　　　　　　　　避けられない。しかも、今やEUとして通貨や金融政策も統合して
　　　　　　　　　　　　　　いるので好景気時とは逆に他国の悪影響を受けやすくなる。
　　　　　　　　　　　　　　失業率の増大及び社会不安を食い止めるため、より
　　　　　　　　　　　　　　社会主義的な政策が導入され、財政赤字は激増する。

③　東アジア

　　　　　　　　　　　（A）中国における治安悪化・暴動の激増、対外強硬化

　　　　　　　　　　　　　中国について一つ確実にいえることは、先進国相手の輸出主導
　　　　　　　　　　　　　の経済成長はもはや終わったということ。
　　　　　　　　　　　　　今後は内需拡大を進めるしかないが、日本とは違って自国の製品
　　　　　　　　　　　　　すら信用しない中国人がどれだけ内需を拡大できるのか？
　　　　　　　　　　　　　疑問である。
　　　　　　　　　　　　　経済成長率は良くて7～8％台、悪ければ5％台にまで落ち込む。
　　　　　　　　　　　　　日本と違い、中国では貧民層に属する人たちが圧倒的に多く、
　　　　　　　　　　　　　この経済成長率の低下は中国崩壊の引き金をひきかねない。
　　　　　　　　　　　　　当然、中共は力で抑えようとするだろう。2009年末までに力の
　　　　　　　　　　　　　行使がおきるかどうかはわからないが。
　　　　　　　　　　　　　日本との摩擦が激化することは間違いないだろう。
　　　　　　　　　　　　　もっとも、結局のところ米中の対立になる。
　　　　　　　　　　　　　そもそも米国と中国は貸し借りの関係にあり、石油等の戦略資源
　　　　　　　　　　　　　を巡っても競合しているため、いずれは利害が対立する。

　　　　　　　　　　　　（B）韓国のデフォルト、北朝鮮の政権異状、
　　　　　　　　　　　　　　　そして朝鮮半島における中国の影響力の増大

　　　　　　　　　　　　　　韓国は今のままでいけば確実に2009年度中にはデフォルト　
　　　　　　　　　　　　　　もしくはそれに類似する状況に陥る。
　　　　　　　　　　　　　　日本でさえもが輸出の急減速により2008年12月は大幅な貿易赤字
　　　　　　　　　　　　　　を計上しており、日本よりも外需依存度の高い韓国が2009年度中も
　　　　　　　　　　　　　　耐え切れるかどうかは疑問。

　　　　　　　　　　　　　　一方、北朝鮮ではタイミングを見計らい、金正日の死亡が発表される。
　　　　　　　　　　　　　　それと同時に中国寄りの政権が誕生するだろう。
　　　　　　　　　　　　　　韓国がデフォルトすれば、恐らく中国主導で支援が行われ、
　　　　　　　　　　　　　　中国の朝鮮半島における影響力が一気に増すが、韓国に関しては
　　　　　　　　　　　　　　最終的には大国の協調管理という形になるだろう。
　　　　　　　　　　　　　　ただし、朝鮮統一はありえないだろうが。
　　　　　　　　　　　　　　このようなことが実現する場合には、恐らく米中（そして程度の差は
　　　　　　　　　　　　　　あるが日ロ）の合意の下で行われるだろう。
　　　　　　　　　　　　　　もっとも2009年度中にそうなるかどうかはわからないが。

　　　　　　　　　　　　（C）台湾

　　　　　　　　　　　　　　韓国とは違い、台湾に関しては米国はなかなか中国の影響力
　　　　　　　　　　　　　　の増大を認めようとはしないだろう。
　　　　　　　　　　　　　　何故なら台湾が中国の支配下に入った場合、米国の中国系社会
　　　　　　　　　　　　　　を通じて米国本土に及ぼす安全保障上の影響は大きく、
　　　　　　　　　　　　　　また地政学的に見ても中国へ太平洋進出のフリーハンドを
　　　　　　　　　　　　　　与えることになるため、米国にとっては許容しがたい。
　　　　　　　　　　　　　　従い、現在起きている中台融和の雰囲気はオバマ政権が
　　　　　　　　　　　　　　本格的に始まれば、いずれ逆流すると予想する。
　　　　　　　　　　　　　　もっとも、台湾が自ら中国依存を深めるのであれば、こうはならないが。

　　　　　　　　　　　　　　なお、台湾に関しては経済よりも安全保障面の観点から
　　　　　　　　　　　　　　米国は対応するはずである。

④　中近東

　　　　　　　　　　　　　（A）米国のイラク撤退は進まない

　　　　　　　　　　　　　　　　オバマは米国のイラク撤退を公約しているが、イラク、
　　　　　　　　　　　　　　　　そして中東に莫大な石油が残っている限り、米国はイラクに
　　　　　　　　　　　　　　　　居座り続けるだろう。
　　　　　　　　　　　　　　　　恐らく、今後、イスラエル紛争の激化をきっかけに、
　　　　　　　　　　　　　　　　何らかの理由で米国とイランは極度の緊張状態に陥るだろう。
　　　　　　　　　　　　　　　　そうなれば、米国はそれを理由にイラクに居座り続けるに
　　　　　　　　　　　　　　　　違いなく、オバマが仮にイラク撤退を進めようとすれば
　　　　　　　　　　　　　　　　その時には彼の身が危なくなる（2010年以降だろうが）。

　　　　　　　　　　　　　　　　なお、米国は自国及び自国へ全供給量の25％前後を
　　　　　　　　　　　　　　　　占めるメキシコの石油産出量が減り続けるので、
　　　　　　　　　　　　　　　　今後米国は中東石油への依存度が否応なしに増加する。　
　　　　　　　　　　　　　　　　従い、時間がたてばたつほど自国社会維持のための石油
　　　　　　　　　　　　　　　　供給の継続性の観点からイランを攻撃することが難しくなる
　　　　　　　　　　　　　　　　（イランと戦争を始めれば、イラクの場合とは違い、　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　ホルムズ海峡の航行が長期間に渡り難しくなる可能性があり、
　　　　　　　　　　　　　　　　世界経済にかなりの悪影響を及ぼす）ため、今の大不況が
　　　　　　　　　　　　　　　　続き石油の需要が減退する時期が終了する2010年頃
　　　　　　　　　　　　　　　　までには米国はイランに対して何らかの行動を起こす
　　　　　　　　　　　　　　　　可能性が高い（石油価格の底上げも狙うだろう、
　　　　　　　　　　　　　　　　そうすればロシアも反対できなくなる）。

　　　　　　　　　　　　　　（B）イスラエルの衰退は当面ないが、徐々に進む

　　　　　　　　　　　　　　　　世間一般では米国のユダヤロビーにより米国は
　　　　　　　　　　　　　　　　イスラエルの言いなりになっているという見方があるようだが、
　　　　　　　　　　　　　　　　実態は全くの逆だろう。すなわち、超大国米国の意向に
　　　　　　　　　　　　　　　　イスラエルは従わざるを得ない。　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　もちろん、米国の支配層がユダヤ系で占められていれば
　　　　　　　　　　　　　　　　イスラエルを引き続き擁護するだろうが、金融力が今後大幅に
　　　　　　　　　　　　　　　　衰える米国がこれまでの規模で支援を続けることができるか
　　　　　　　　　　　　　　　　は不透明。
　　　　　　　　　　　　　　　　しかし、だからといって米国は中東の要としてイスラエル
　　　　　　　　　　　　　　　　を引き続き（規模はともかく）支援するだろうから、
　　　　　　　　　　　　　　　　イスラエルがすぐに滅亡することもありえない。
　　　　　　　　　　　　　　　　従い、イスラエルは今後も自国周辺の状況を見て、
　　　　　　　　　　　　　　　　あるいは米国との協調の下、地域戦闘を開始したり停止
　　　　　　　　　　　　　　　　したりするだろう。

　　　　　　　　　　　　　　　　もっとも、10年後にこの国がどうなってるかはまではわからないが。

　　　　　　　　　　　　　　まとめ：世界は確実に2009年以降不安定化する。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　地域的な紛争が多くなるだろう。

（C)その他、今後10数年の展望

　　　　　今後、エネルギー・鉱物等の資源の生産量の減少、地球環境の破壊
　　　　　に伴う水汚染や食糧生産量の減少が否応なしに注目されるだろう。　　
　　　　　2008年前半の商品市場の高騰は確かに投機資金の流入という
　　　　　側面はあるが、投機筋は値上がりすると予想して買いを入れたのであり、
　　　　　長期的に商品市場における価格が上昇することは避けられない。
　　　　　人類の現代文明及び人口増加はほぼピークに達し、2010年代
　　　　　のいずれかの時点でほぼ横ばいに転じ、その後、徐々に減少を
　　　　　始めるだろう（大規模な戦争が生じれば減少スピードは一気に速くなる）。
　　　　　また、資源の枯渇とともに、各国の利害がむき出しになり、今までのような
　　　　　世界協調は難しくなる。地域紛争が増加し、かつてのような貿易量は
　　　　　もはや望めないだろう。否応なしにブロック経済化が進む。
　　　　　省エネ・循環型社会に一刻も早く移行した国が来る混沌とした
　　　　　未来の中で勝利者となる（もっとも今の技術水準では大幅に人口
　　　　　を減らさない限り、循環型社会への移行は難しいが。）日本も仮に
　　　　　少子化現象がなかったとしても今の1億2千万人という人口の維持は
　　　　　できなくなるだろう。

＜終わり＞


長々と書いてきましたが、今の世界が大きな転換点に来ていることは疑いようがなく、有限の惑星である地球において人類がいかに協調して生きていくか、あらためて我々人類のホモ・サピエンスとしての叡智が問われることになります。



　　　　　　　　　　

東京三菱UFJ銀行がモルガン・スタンレーに出資・・・

以下、毎日新聞のネットニュースより引用します。

----- 引用開始 -----

＜三菱ＵＦＪ＞米モルガンに１０～２０％出資へ9月22日21時51分配信 毎日新聞


　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループは２２日、米証券２位モルガン・スタンレーの普通株１０～２０％を取得すると発表した。２０％を取得した場合、出資額は９０００億円台に達し、モルガンの筆頭株主になる見通し。三菱ＵＦＪは少なくとも取締役１人をモルガンに派遣する。米金融不安の拡大でモルガンの株価は先週急落し、モルガンは資本増強策を迫られていた。米証券４位のリーマン・ブラザーズの破綻などを引き金とした米金融危機は邦銀も巻き込んだ再編に発展した。

　米金融不安が表面化した昨年夏以降、邦銀が米欧金融大手に出資するのは、米証券３位メリルリンチに対するみずほコーポレート銀行、英銀バークレイズに対する三井住友銀行に次ぐ。邦銀は米低所得者向け高金利住宅ローン（サブプライムローン）関連の損失が米欧に比べて少なく、経営体力で比較的余裕を持っている。

　米国では証券５位のベア・スターンズが米銀大手のＪＰモルガン、証券３位のメリルリンチが米銀大手バンク・オブ・アメリカへの身売りを決めている。モルガンは米銀大手のワコビアとの合併交渉に入ったと報じられていた。

----- 引用終わり -----


何故この時期に東京三菱UFJ銀行は経常利益の約1年分の巨額出資を行うのか？理解不能です。
バブル崩壊はまだまだ続くというのに。
政治的圧力がかかったのか？

東京三菱UFJ銀行はこんな危険な投資に首を突っ込む余裕があるのなら、預金金利を引き上げて預金者（含自分）に還元しろと言いたい。

誰が米国債を買うのか？

以下、引用します。

----- sankei Netより引用 -----

米政府７０００億ドル不良資産買い取り策発表
(2008.9.21 18:05)

　【ワシントン＝渡辺浩生】米政府は２０日、米金融機関の不良資産を今後２年間に限定して最大７０００億ドル（約７５兆円）の公的資金で買い取ることを柱とした包括的な金融安定化策の政府案を発表した。金融機関の相次ぐ経営危機で高まる金融システム不安を解消し、米国発の金融危機と一段の景気悪化を阻止するのが狙い。関連法案の策定を急ぎ、２６日までの議会可決を目指す。

　政府案によると、財務省に７０００億ドルの国債発行権限を与えたうえで、今月１７日までに組成された住宅ローンや商業不動産ローン関連の金融資産を買い取る。財務長官が連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長に諮ったうえで、金融市場安定に必要と判断した資産も購入できる。

期間は法律成立から２年間とし、当初報じられた新機構設立は見送られた。政府が直接買い取り、資産管理を行う。必要な公的資金確保に、連邦政府の債務上限を現行の１０兆６０００億ドルから１１兆３０００億ドルに引き上げる。

　住宅ローン担保証券（ＭＢＳ）など住宅関連資産は価値が著しく劣化し、金融機関の財務悪化を通じて深刻な信用不安を招いている。証券大手リーマン・ブラザーズ破綻（はたん）を契機に連鎖破綻の危険も高まり、個別機関への対応だけでは「大恐慌以来最大」の金融危機を克服できないと判断、異例の政府介入に踏み切る。

　米メディアによると、米政府は日本や英国、ドイツなど他の主要国にも、同様の不良資産買い取り策の策定を求めているという。

　ペロシ下院議長（民主党）は声明で、早急な立法化に協力する姿勢を示すとともに「中低所得者層を守ることも追求する」と述べ、景気刺激策を盛り込む必要性も強調した。

----- 引用終わり -----

過去の米国債の発行年間金額のデータをネットで探しても見つかりませんでしたが、このニュースを読んでの疑問点は、

①　本当に7000億ドル（約70兆円）で金融危機をカバー出来るのか？

米国の年間GDPは13.8兆ドル。7000億ドルはGDP比でかなり小さい。　
リ－マンの負債総額だけで6,130億ドル。
こんな金額で大丈夫か？

②　そもそもこの7000億ドルの国債を誰が買うのか？

米国のFRB？
莫大な経常赤字を抱えている国の中央銀行が、
不良債権買い取りのためだけにドルを、今以上発行できるのか？
ドル暴落の可能性は？
米国以外に買うとすれば、日本？欧州？中国？英国？湾岸諸国？
基軸通貨ドルが今後安くなることは目に見えている。損を覚悟で買うのか？
米国がデフォルトする可能性は本当にないのか？米国が中東の石油を
抑えている限り、世界各国は米国ドルを基軸通貨として使用せざるを得ない
が、財政難の米国がいつまで今の軍事力を維持できるのか？


他の国はともかく、日本はこれ以上自国民の富を米国債購入、しかも米国自らが巻いた不良債権処理のためのに米国債の購入へ回して欲しくはない、というのが率直な気持です。
仮に今後も米国債を買い続けたとしても米国景気はしばらく上向かず、ドル安に伴い米国消費者の購買力は急激に落ちるでしょうから、日本にとってのメリットはあまりありません。
いや、それ以前にそろそろこのアメリカというでかくなりすぎた借金ジャバジャバ経済を何とか抑え込まないと債権国日本にとっては大変なことになります。

ここらへんで、日本政府はそろそろNOと言ったらどうでしょうか？

またぞろ北朝鮮暴発危機やら中国脅威論等が出てくるかもしれませんが、そんなトリックにはもはや騙されない、という意気込みが必要です。
中国、欧州もみんなこのババ抜きゲームから必死に逃げたがっており、今のままでは日本だけが米国債という大量の紙屑を抱え込むことになりかねません。そうなったら、一体誰がどう責任を取るのでしょうか？日銀？政府？

麻生はその点、小泉とあまり変わりのない米国ポチのような気がします。やはり中川昭一あたりを前面に出すことが必要ではないでしょうか？

株暴落 - 虚数経済の破裂

今週の米国発の世界株式市場の暴落、これは日本のバブル経済以来、約30年間に渡って続き、日本→米国→世界と膨張を続けた虚数経済の破裂としかいいようのない出来事です。

米国が市場を規制したことにより、NY株価は木・金と大幅反発しましたが、これは来る更なる大暴落への序章に過ぎないのでは、と私は見ています。

いってみれば寄生主の中で増殖を続けた時限爆発型ガン細胞（バブルマネー）が、ついに世界最大の単一経済圏である米国の不動産バブル、及び、米国と連動している世界各国（欧州、中国、ロシア等）のバブルにまで増殖した後、寄生主の生命すら脅かすようなビッグバン破裂を起こした、ということでしょうか？

実態のない虚数バブルマネーは、今回の大暴落の後、別の寄生主を探さない限り、この先行き着く先は消滅でしかありえません。さて、それはどこになるのか？
石油等の商品市場か？ただし、これは今年前半に失敗しました。恐らく商品市場の規模は小さすぎるため、虚数マネーを支えることは今後も無理でしょう。
中国は？米国経済におんぶにだっこの中国経済では、10年後であれば兎も角、今は無理。
ロシア？インド？ASEAN？湾岸諸国？いずれも市場規模が小さすぎて無理。
しかも、中ロ印共に大国です。米国配下のバブル経済化は拒否するでしょう（とは言っても中国は既にバブル化しているようなものですが）。
米国配下の日本はすでにバブルマネーがとりついた後なので無理。もっとも、90年代以降の低金利政策は今から考えれば米国へのささやかな抵抗と見ても良いでしょう。日本でバブルはもはや起こせなくなったのですから。
残るはEU（英国を除く）です。

もはや欧州しか世界経済を支えるだけのバブルを起こせる地域は残っていないはず。

ECBが金利を今後大幅に引き下げるのか、それとも金利を据え置きにして世界経済を崩壊の瀬戸際に追いやるのか・・・？

いずれにせよ、米国には最早世界金融帝国を維持する力は残っていません。ロシアや中国が基本的に反米である以上、米国の命運は欧州にかかっています。

もっとも、欧州が米国の世界バブル経済政策に予想以上に関わっているのであれば、今後、欧州もヤバイかもしれません。

欧州も駄目だということになれば、世界経済が崩壊し、世界は再び実数経済になる。

、と格好良く言ってみましたが、そうなれば間違いなく恐慌です。

今後、米国は自国の延命のため、ますます軍事力をちらつかせ、中ロなどを脅し、欧州をおびえさせ、金を吸い上げようとするでしょう。そうするしか、破産経済の米国が今の経済原則で生き残れる道はないはずです。
もっとも実際に米国が中ロと戦争をすることもあり得ません。金融なんてものは戦争で肝心の国が破壊されてしまったら、吸い上げるものも消滅します。
ただし、大国とは関係のない、グルジアとかイランとかで米国が戦争を実際に始める可能性は十二分にあります。

いずれにせよ、今後の世界はヤバい方向に突き進みそうです。平和ボケ日本もそろそろ幕引きが近そうです。

福田首相辞任とこれからやってくる日本の本当の危機

福田首相が辞任しました。（ちなみに、この写真は辞任とは全く関係ない場面です。あしからず。）

まあ、もともと長続きしないな、とは思っていましたが、安部前首相と同じタイミングで辞めるとは、流石に思いませんでした。

福田首相辞任のニュースを見て、私は約1年前の2007年9月14日に、「自民党の終わり」という投稿で、福田康夫および自民党に関して、次のように言っていたのを思い出しました。

----- 以下引用 -----

①　福田康夫は「何かをやってくれる」という期待を抱かせるような男ではない
②　経済政策についてはおそらくかなりの揺り戻し（公共事業減額の棚上げ、国債発行増）があるかもしれないが、そうなれば外国人投資家が日本から逃げ出すため、株式市場は下がる。円は安くなるかもしれないが、景気が悪くなる懸念がある。
③　顔が悪い。あんな鼻の下の長い男では風格がない。
④　「自分の土俵」がない。強引さがないため、最初は自民党もまとまるでしょうが、だんだん収集がつかなくなる恐れがあります。その時に、官房長官時代のように「はい辞めた」なんて言いかねない。
④　結局２世。
⑤　拉致問題は？米国が仮に北朝鮮と平和条約を結び、拉致問題を棚上げしようとした時に福田で乗り切れるのか？仮にも小泉政権時代に官房長官を務めていた人物だ。
⑥　福田総裁では自民党はジリ貧に追い込まれ、総選挙の趨勢が見えてきた時に自民党が分裂する。
⑦　どう考えても小沢の敵ではありません。

----- 引用終わり -----

まあ、テスト答案よろしく、採点してみると・・・

①について
　
「何かやってくれそうな期待」は全くなかったですね。
「消費者庁」にしてもギョーザ事件の後追い。
まあ、地道にやるから結果を見てよ、ということだったのでしょうが。
衆参ねじれの影響もあり、身動きが取れなかったことは理解できるものの、国民へのアピール力が全くなかったことは逆の意味で特筆すべきことでしょう。

②について
　
まあ、株式市場が安くなったのは、福田内閣の期待値がゼロだったからでしょう。
為替は、福田内閣だけではなく、世界情勢（石油、サブプライム、等）も絡むので、一概に福田だけの責任ではないですが、いずれにせよ、期待値ゼロの内閣ではねえ・・・
公共事業減額の棚上げや国債発行増については、福田が思ったほど手をつけなかったので、意外でした。もっともねじれ国会では、自民党の人気取り政策に野党はすべて反対するでしょうから、仮にそのような方針をアピール力ゼロの福田がやろうとしても、うまく進んだかどうか・・・。逆に言えば、石油や食品等が値上がりを始めて、日本社会に変革の時が迫ってきているこの流れを利用すれば、福田も浮上できたのでしょうが・・・所詮は世間知らずのボンボン2世。

③について　

顔、歪んでいますね。
人間に限らず、動物は左右対称に進化しています。体が歪んでいる動物などいません。そう考えると、福田は元々1億2千万人をしょってたつような人ではなかったということです（まあ、福田と同様に顔が歪んでいる麻生もそう考えると短期間はともかく、長期間はだめでしょうね・・・）

④について

日本は貴族制でも王国でもなく、建前上は一般庶民の人が運営している民主主義選挙国家です。
となると、少なくとも一般庶民の考え方がわかるような人（あるいは、わかるような素振りを見せるペテン師）が首相にならないと務まりません。
安倍や福田は、お坊ちゃま育ちのボンボン2世。政治基盤も、親から譲り受けたという、まさに苦労知らず。
平時にはもてはやされても、今のような激動の時代には実力不足で無理。
残念ながら福田は全く首相の器ではなかった、ということでしょう。

さて、そうなると問題は麻生。この人、実は福田、安倍以上のボンボン3世です。
ただし、弱小派閥故の苦労は嫌というほど味わっています。総裁選への立候補も、これで4回目。
そう、あの小泉とよく似ています。
麻生が首相になった場合、意外に長続きする可能性もあります。（ただし、失言が多く、用心深さでは小泉より遥かに劣るので、5年間は無理でしょう。もったとしてもせいぜい2～3年？）

⑤について

結局、この問題は元に戻ってしまいましたね。
米国も、こと北朝鮮に関しては全く本気でなさそうです。どうにでもなる国、と思っているのでしょう。
拉致家族の被害者の方々にはかわいそうですが、北朝鮮側で金豚さんが死ぬまでは、拉致問題は進展しないでしょう。

もちろん、今後10年以内に彼が病気で死ぬ確率は実際問題かなり高いですが・・・

⑥について

これは、まさに現在進行形の形で進んでいます。
総裁選に軽量級の候補（麻生が横綱、与謝野が大関とすれば、他は実力が伴わない前頭程度）がたくさん出てくること自体、国民からすれば「はあ？とっとと総裁＝首相を決めて仕事をしろ！」というところでしょう。はっきり言って、「ずれて」います。
要は代議士も人。選挙に落ちれば人以下。
必死なのでしょうが、その必死さが滑稽に見えるほど。なにをいまさら。

日本の場合、自国以外に、自国領土に軍事基地を依然として保有している、あのアメリカ様の意向も無視できないため、日本の今の政治情勢はアメリカとの戦いでもあるような気がします。
小泉の時は「とにかくアメリカ一筋」だったのですが、今はアメリカもサブプライムでアップアップの状態。何より、今のままアメリカが未来永劫世界を支配し続けることができるとは思えない。そうなると、日本お得意の「曖昧、なあなあ戦術」が炸裂するわけです。

いずれにせよ、自民党は終わります。自分たちの生活がだんだん苦しくなっているのにこんな茶番劇を見せられて喜ぶ国民は流石にいません。
有限な惑星「地球」を貪り続けた結果、現在起こっている燃料高、及びそれに伴う物価高、更にはこれらの悪因に伴い今後起きるであろう地政学的リスクを考えた場合、政権与党が不利であることは1年前から十分予想できました。
では、民主党政権が続くのか？それもあり得ません。元々政権獲得をえさに小沢や鳩山が無理やり何でも万屋状態で作った党です。政権を取るや否や、お互いの政治信条や考え方の食い違いにより、空中分解するでしょう。何より、日本を取り巻く状況は冷戦時代とは違い、はっきり言って厳しくなる一方です。曖昧な合意だけではやっていけないでしょう。
小沢は壊し屋です。肥やし屋ではありません。（←　意味不明ご容赦願います）

⑦について

まあ、福田なんぞ、元々ピンチヒッターだったしね（笑）。



にしても、日本の危機はこれからやってきます。
無資源国の日本が、いまや資源強奪状況に突入しつつある世界に対してどのように生き延びていくか・・・単なる一本調子の「神風攻撃」ならぬ、「知性或る強弱政策」が求められます。
今の自民党総裁選の候補の中でこれが出来るのは、麻生だけです。ただし、彼には抑え役のブレーンが必要です。


麻生ー与謝野コンビ。


自民党が生き延びるとすれば、このコンビしか最早ないでしょう。

書籍「亡食の時代」 産経新聞「食」取材班著 感想

結論から言うと、この本は結構面白かったし、ためにもなりました。何度も読み返しました。

扶養社新書の本なので、最初はどうかなあ、と思っていたのですが、今の飽食ニッポンの病巣を余すところなく取材し、またその内容を読者へわかりやすく伝えています。

日本のすべての親や子供、更にはサラリーマンやOLのがこの本で説明しているような極端な行動（何でもかんでもマヨネーズや唐辛子を振り掛ける、子供への躾不足、一部の若い親の極端な行動など）を取るわけではありませんが、読んでいても「かなりの確率で自分の回りにこういう人が1人はいて、またこの本で説明されている事例のうちの一つにかなりの確率で自分も日本では宗豪雨している。」と思うような内容でした。

フランスと日本の食に関して明らかな違いがあります。フランスではなるべく「本物」に拘ろうとするのに対して、日本は「効率性」や「安全性」を重視しすぎて、画一的な、調味料にまみれた食品を提供しすぎているような気がします。

このまま「食」をないがしろにすれば、誓い将来日本でキレル人が続出し、日本の社会全体が不安定化し、日本人の質が落ちるような気がして仕方がありません。
私は、一番栄養価のバランスがよくて安全なのは和食、しかも米と味噌は必須食品であると考えていますが、日本も米中心の食生活、そしてなるべく調味料に頼らない食生活に戻る時がそろそろきたのではないでしょうか。
そのためには、日本人の働きすぎを是正し、日本人に考える時間や行動する時間を与えなければなりませんが。

いずれにせよ、今後１０年以内に今の効率追求型の経済発展モデルは、石油の際限ない上昇とともに一旦見直すしかなくなります（下手すれば今の社会そのものの仕組みが崩壊する可能性もかなりの確率であると思っています）が。この時が、逆に日本にとってチャンスなのかもしれません。

評価：5点満点中5点

書籍「日本の食は安すぎる」山本謙治 著 感想

最近、食料に関する本を多く読むようになりましたが、この本はタイトルが「刺激的」だったので、思わず買ってしまいました。

著者は、2007年の食品偽装から筆を進め、「安いものを求めすぎる消費者」がいることにより、近年の日本の食品業界は消費者重視＝安さを追い求めすぎたために肝心の食の中身が伴わなくなってしまい、それが遠因となって食品偽装事件を起こしたのではないか、と主張しています。
そして、筆者は、日本の食料自給率が40%を割り込むという状況の下、消費者が「安すぎる食品」への依存度を下げ、より本当の食を求めるべきであり、そのために多少の食品のコストアップはやむを得ない、また日本国産の食材をもっと生かした形で日本の食品体系を作り変えるべきだ、と結論つけています。

この本は一言で言ってしまえば（表現が簡易で申し訳ありませんが・・・）、


「日本の農業関係者や本物の製品を製造している一部の食品業界を応援する本」


といったところでしょうか？


私も、フランスに住み始めてから初めて「日本の食は安い」と感じましたが、それと同時に「日本で食べている食は果たして本物で安全なのか？」と、思い始めるようになりました。
フランスでは安いスーパーに対してBIO（無農薬）のスーパーがあり、格付けが比較的容易です。要するに、「安かろう悪かろう」と「高かろう良かろう」が比較的はっきりしています。

一方、日本ではどこのスーパーも「お客様第一」ということで、「品質第一」や「安全」を売りにしていますが、よくよく考えれば百貨店の食品売り場よりもスーパーの食品売り場の方が安い、スーパーの食品売り場よりも例えば99SHOP等の格安店で売られている食品の方が安い・・・これらの価格差についてあまり考えていない日本人が結構いるのではないでしょうか？
勿論、最近の安い中国野菜の安全性の議論が高まってからは流石に「安すぎる食品」を安全と見る人たちは少なくなっているでしょうが、それでも意識の中に意識的に価格差＝品質差と考える人は日本にはそれほどいないような気がします。

この本が主張していることは、「価格にはそれ相応の理由がある。」という至極当たり前のことであり、「今の消費者のは生産者の顔が見えていない。」という表現は、正に的を得た表現であるといえます。

読者の中には、「そんなこと言ったって所得が伸びない以上、消費者が安い食を求めるのは仕方がないじゃないか。」という声があがるでしょうし、またその声に対して筆者が特に何の解決策も示していないことに、不満を持たれる声も多いかと思います。

しかしながら、この本はあくまでもテーマを「食の安全と価格」に絞ったものであって、「所得が~」という経済本ではないことに留意する必要があります。


日本人が今、毎日、口にしている食材や食品は、いかに役所が認可したものが使われているとはいえ、人造調味料等がてんこもりであり、1年2年の単位であればともかく、何十年（しかも子供の場合は生まれたときからずっと）にも渡ってこれらの人造調味料を摂取し続けた場合、体にどのような影響があるのか、誰にもわかりません。
そのような危険性には触れずに、日本特有のなあなあ的な場当たり的な態度で役所手動で進められている食品行政に対し、消費者が具体的に声を上げていく必要があることは確かです。
（そもそも、社会保険庁の例をあげるまでもなく、役所なぞ信用できません）

また、最近の食品高騰が今後収まることは考えにくいことより、日本の食料自給率を早急にあげなければならないことは明白であり、その点からもこの本は良いタイミングで出てきたなと思います。

もっとも、著者が、3,200円の高級ハンバーガを食べた後に「おおおおおおおおっ！」と書き記し、結びに「100円のものよりもこの3,200円のハンバーガーの方が適正感があるではないか！」とコメントしたことに関しては、流石の私も同意しかねますが。


評価：5点満点中4.5点

評価

書籍「人は感情から老化する」和田秀樹 著 感想

１月１日の元旦に成田空港からパリ発の飛行機に乗る前に「TSUTAYA」で購入した本の中の一冊です。

タイトルに惹かれて買いました。

ざっと読んでみましたが、「なるほど、ふむふむ」という感想しか残りませんでした。

要するに、別に期待はずれというわけでもありませんでしたが、あまりインパクトに残る内容ではなかったということです。

著者は、感情を司る前頭葉の機能が衰えることによって人間が老化する説を展開します。（つまるところ、体力や知力よりもむしろ感情の衰えの方がより老化を進めるということです。）
感情をコントロールする力がなくなったり、自発性や意欲がなくなっていくことを「感情の老化」とこの本では定義つけます。
そして、老化の予防のために刺激を求めること、欲望をある程度追求することを進めます。
要するに、何の緊張感のないぼーっとした生活を繰り返しているだけでは駄目だということで、著者はそのような老化が置きやすい職業として例えば公務員や大学教授等をあげています。


確かに言われてみればその通りです。反論のしようもありません。

感情の老化の防止のためには、「肉」を食べることも大事だそうで、これはお年寄りにこそよく当てはまるということには、納得しました。

でも、この本、何か物足りないな、という気がします。

人間、長く生きて経験を得るに従って、普通に学習能力がある人間であれば誰しも慎重になります。
５０代で、２０代のように先頭を突っ切って敵陣に飛び込んでいく、ということなどしないでしょうし、酒をがぶ飲みして二日酔いになる回数も少なくなるでしょう。これらの「慎重さ」は、人間として生きているうちに得られた貴重な経験及びそれから導かれた教訓が元となっています。

著者は、この教訓を「結晶性知能」と呼び、それに対して、感情の老化の防止のために「どんどん新しい刺激を求めるように行動しよう。」と言うのですが、


結局これって体力の問題なのでは・・・？


と思うわけです。

私だったら、日本にいた時ならくよくよしていたら30分位ひとっ走りして一汗かいたら、ほぼ次の日には忘れていました（パリは私にとっては空気が悪く、残念ながらひとっ走りは出来ませんが・・・）。

逆に言えば、何歳になっても体力があり余っていれば、気力も充実して、知的好奇心及びそれに伴う「リスク」に耐えられ、「感情」が老化しないと考えるのが自然であって、何も無理やり「人は感情から老化する」という前提の元に話を進める必要はないと思うのですが・・・

まあ、世の中には「体力があり余っていても気力がない人」という珍人類もいるのかもしれません。
「体力がないので気力がない」、という人なら結構いると思いますが。


結局、体力と気力は不可分と考えざるを得ないと思うのですがねえ・・・


評価：5点満点中3.5点